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21世紀は環境の世紀(環境問題でノーベル平和賞)

 2016/10/07 西中国山地(細見谷など)
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環境問題でノーベル平和賞(2007年度)

2007年10月12日(平成19)、ノルウェーのノーベル賞委員会は、2007年度ノーベル平和賞を米アル・ゴア前副大統領(59歳)と国連「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」に授与すると発表しました。IPCCとゴア前副大統領の業績は以下のとおりです。

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)

国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第4次評価報告書第1作業部会報告書(自然科学的根拠)」が、2007年2月1日(平成19)パリで受諾されました。その概要は、経済産業省ホームページ>>その他関連情報>>報道発表(2月2日公表)で確認することができます。

報告書は、まず第一に「気候システムに温暖化が起こっていると断定するとともに、人為起源の温室効果ガスの増加が温暖化の原因とほぼ断定」しています。つまり、地球温暖化の原因は、人類の活動による温室効果ガス増加による可能性が大であり、その確率は9割以上であると結論付けています。

これは、第3次(前回)評価報告書の結論である「可能性が高い」という表現よりも、さらに踏み込んだものであり、限りなく断定に近い表現になったと言えるでしょう。人類は、今後の地球環境を守ることができるのでしょうか。地球環境問題は、今や待ったなしの段階まで来ています。

映画「不都合な真実」オスカー受賞

ハリウッドで開かれた第79回米アカデミー賞授賞式(2007年2月25日)で、「不都合な真実(An Inconvenient Truth)」(デイビス・グッゲンハイム監督)が、長編ドキュメンタリー賞など2部門でオスカーを受賞しました。この映画は、米アル・ゴア前副大統領自らが、世界各地で地球温暖化防止を訴えてきた講演会の様子などを基に作られたドキュメンタリー映画で、全世界で反響を呼んでいます。

ところで、アル・ゴア氏の大邸宅では、ノーベル賞受賞後、急遽省エネルギー対策をとっています。米国を先頭とするエネルギーの大量消費社会こそ、地球温暖化の最大の要因です。全地球人による〈待ったなしの対策〉が求められています。

Point of No Return

山本良一編『気候変動 +2℃』p.58,p.128によれば、「工業化以前と比較して気温上昇が2℃を超えると、地球規模で気候リスクが急激に増大するという研究」があります。その時点のことを「引き返すことのできなくなる時点=ポイント・オブ・ノーリターン」と呼んでおり、WHOでは2028年にはそうした事態に直面すると想定しています。

注:このページは、電子書籍『細見谷渓畔林と十方山林道』アマゾンKindle版(2017年3月6日)の一部です。


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